3 社会問題の本
『買い物難民を救え！』
地域経済の自立目指した挑戦 ◉『信濃毎日新聞』2014年8月17日付 （…）経営者が巨利を求めず、持続を第一目的とする。資本もスケールも小さいまま続ける、そうなれば生産、流通、消費の過程で人々の信頼と愛情が生まれ、新し […]
『虚構に基づくダム建設』
旧態依然の河川行政への重い宿題 ◉『毎日新聞』2013年5月5日付 (…) 治水、利水、環境への影響などを多角的に検証し、ダムが止まらない原因に迫る。 本書のもととなったのは、北海道自然保護協会をはじめ市民団体でつくる […]
『遺伝子操作時代の権利と自由』
その応用を民主的に制御するために ◉『出版ニュース』2013年2月中旬号より （…）個人の遺伝情報から得た特定の病気に罹る可能性が高いといった形質にかかわる情報によって保険の加入や就職の内定を取り消す遺伝子差別が起り、 […]
『労働のメタモルフォーズ』
震災後の新たな社会構想を ◉『朝日新聞』2011年6月19 日付 〝失業問題を需要拡大と経済成長によって解決する〟という発想が限界に達し、他方で長時間労働が慢性化している。むしろ賃金労働を減らしそれをコミュニティーや自 […]
『記者クラブ』
〈記者クラブ〉を標的としたドキュメンタリであり研究書 ◉『週刊読書人』2011年4月8日付 （…）著者のいう「選ばれた有力新聞グループによる取材源とニュース市場の独占を推進するための重要なメカニズム」である記者クラブを […]
『在日「外国人」読本』三訂増補版
さまざまな点で人権を侵害 ◉『中日新聞』2009年10月25日付 「日本の少数民族はどのようになっているのですか？」「入国管理法ってどんな法律なのですか？」「日系外国人の『定住』化とはどんなことですか？」─ボーダーレス化 […]
『気候パニック』
やや異なる視点から異常気象を説明 ◉『日本経済新聞』2008年9月17日付 やや異なる視点から異常気象を説明しようというのが、フランスの気候学者による、イヴ・ルノワール『気候パニック』だ。気候や気象は太陽エネルギーの変 […]
『ホームスクーリングに学ぶ』
子供の自立性を最大限重視 ◉久保文明氏評『朝日新聞』2008年８月31日 アメリカでは現在200万から250万人がホームスクール（在宅教育）で初等中等教育を受けている。驚異的な数字である。80年ごろにはほとんどの州で認 […]
『An English Guide to Kamakura's Temples & Shrines』
古都・鎌倉の寺・神社119を紹介 『朝日新聞』（神奈川版）2008年8月30日付より （…）執筆のきっかけは、外国人観光客が分厚い日本紹介本を持って鎌倉を訪れるか、手ぶらかの両極端なのを目の当たりにしてきたことだった。 […]
『ダイオキシンは怖くないという噓』
ダイオキシンの怖さ ◉『朝日新聞』2008年１月９日夕刊より 欧米に比べて立ち遅れたわが国もようやくこの10年、ダイオキシン対策に取り組んできた。だが、このところ「ダイオキシンは空騒ぎ」といった論調の本や報道が相次ぐ。 […]
『カネミ油症 過去・現在・未来』
市民が独自に集めた貴重な資料集 ◉『毎日新聞』06年５月22日朝刊より 1968年、北九州を中心に発生した食品公害事件の後遺症は今なお続く。１万4000人以上が被害を訴えたが、認定されたのは約1900人。原因はダイオキ […]
『社会運動ユニオニズム』
どのような反転攻勢ができうるのか ◉『労働情報』2005年12月15 日号・№ 685 表題に掲げられた「社会運動ユニオニズム」とは、米国の主流的労働組合の伝統的理念である「ビジネス・ユニオニズム」に対峙するそれとして […]